出産の介助、妊産婦の相談、妊娠から産後までの母子の保健指導を行う。
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LINEで無料相談する助産師とはどんな仕事?
出産の介助、妊産婦の相談、妊娠から産後までの母子の保健指導を行います。このほか、育児指導や不妊治療、思春期などの性の相談などにもかかわることがあります。
正常な妊娠・分娩・産褥の経過であれば、助産師の責任で分娩を介助し、妊産婦と新生児の健康診査や健康教育を行うことができます。
助産師は、戦前「お産婆さん」と呼ばれ、自宅での出産に立ち会って生まれる赤ちゃんをとりあげ、地域で母子の健康に大きく貢献していたが、戦後は病院での出産が主流になり、多くの助産師が病院で活躍するようになった。
病院では、出産の介助を中心に、乳房マッサージを行ったり、新生児の健康診査、沐浴(もくよく)・授乳の介助、新生児のケア、育児指導をするなど、産後の母子の健康を見守り、精神的に不安定になりがちな妊産婦の相談にのったりアドバイスをしたりします。
助産所では、正常な経過の妊娠、出産しか取り扱わないため、どうしても必要な時以外は、薬や器械は使用せずに自然出産するよう手助けしており、薬は医師の指示がなければ使用できない。
また、助産師は一般的に、妊娠・出産・子育てという、いわゆる出産をめぐって世話をする人というイメージがあるが、女性への指導を中心にして、男性をも含めた両性への性と生殖にかかわる支援をする専門家として、不妊相談や遺伝相談、思春期・更年期の人々への相談・支援等を行う仕事も行っています。
よく使う道具、機材、情報技術等
医療機器(聴診器、注射器等)
実際にどんな作業をするの?
厚生労働省「job tag」のアンケートをもとに、実際にこの仕事をしている人が「やっている」と答えた作業を実施率の高い順に紹介します。
- 妊婦の精神状況を確認し、サポートする。(実施率 98%)
- 妊婦に検診の結果や注意事項を説明する。(実施率 96%)
- 妊娠あるいは分娩中に異常な事態が発生した場合には、所定の緊急措置を行い、産科医に連絡をとる。(実施率 96%)
- 母子手帳や出生証明書に出産に関する記録を記入する。(実施率 96%)
- 妊産婦や新生児の情報を地域と共有し、連携して援助する。(実施率 96%)
賃金・労働条件はどうなの?
厚生労働省の統計データによると、助産師の年収は566.7万円、平均年齢は41.2歳、月間労働時間は158時間です。
有効求人倍率は1.3で、求人賃金(月額)は29.1万円となっています。
未経験から助産師になるには?
助産師になるには助産師国家試験に合格する必要があります。この試験の受験資格は看護師国家試験に合格していることが前提となるため、看護師国家試験合格に向け、高校卒業後、看護系大学、短大又は専門学校にて3~4年専門教育を修めたのち、試験に臨みます。試験合格後、看護系大学にて助産師選択課程を選択した者は助産師国家試験の受験資格を得ります。この他の選択をした者は、看護系大学院で2年間又は、看護大学専攻科・別科、看護短期大学専攻科、助産師養成所のいずれかで1年間の専門教育を修めたのち、助産師国家試験の受験資格を得ります。いずれの過程においても助産師国家試験に合格後、助産師となることができます。
現在は職業・資格・試験の名称が「助産婦」から「助産師」に変わっているものの、助産師試験の受験資格は女性に限られています。
出産時の母子の生命の安全を確保するために、関連の専門知識・技術に加えて、適切な判断力と敏速な対応能力が求められます。
関連する資格
- 助産師
- 看護師