Webマーケティング（ネット広告・販売促進）とはどんな仕事？未経験から就くには？

Webマーケティング（ネット広告・販売促進）とはどんな仕事？

WebサイトやWeb技術を利用してマーケティングを行います。インターネットマーケティングとも言います。急速に発展している分野であり、その業務内容は多岐にわたるが、基本的にはWebを利用した市場調査、広告出稿、サイト訪問者のニーズの分析などのマーケティング活動を行います。

主な活動としては、SNS（social network service）等のWeb広告手法を活用した集客活動、CVRを向上させるためのアクセス解析とその結果を踏まえた改善策の実施等が挙げられます。

集客活動では、SNSの普及に伴いSNS上に広告を配信するSNS広告の利用が主になっています。このほか、自社サイトの露出度を高めるためのSEO、検索キーワードに応じて検索結果の上位に表示されるリスティング広告、商品などについてブログやWebサイトなどで紹介する「アフィリエイト広告」などを行います。また、「アドネットワーク広告」の手法も広がっています。

アクセス解析では、商品の購入や資料請求など成果に結びつけるためにサイト訪問者の訪問ルート、頻度、滞在時間、よく見られているコンテンツなど、様々な情報を個別又は組み合わせて、訪問者のニーズや関心分野を分析します。その結果を踏まえてメールマガジンやSNS、1度当該サイトにアクセスしたことがある人に対して行う「リターゲティング」広告等を活用した、リピーターの獲得やWebサイトの修正など改善策に取り組みます。

Webマーケティングの特徴としては、費用対効果が高い、ターゲットを明確に絞り込んだ施策を実施できる、結果が数値で迅速に出てくるなど、効果をすぐに確認できるとともに、適切な改善策などもすぐに講じることができることが挙げられます。

よく使う道具、機材、情報技術等

表計算ソフト（Excel、Googleスプレッドシート）、プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、パソコン

実際にどんな作業をするの？

厚生労働省「job tag」のアンケートをもとに、実際にこの仕事をしている人が「やっている」と答えた作業を実施率の高い順に紹介します。

• Webサイトの場合、SEO（検索エンジン最適化）を行う。（実施率 94%）
• アクセス解析の結果に基づき、Webマーケティングの手法、内容、配信先等について改善策を考える。（実施率 94%）
• 社会や業界のトレンド、利用者のニーズについて、テレビや新聞、専門誌、ネットメディア等から広く情報を収集する。（実施率 92%）
• 具体的なコンテンツ（テキスト、イメージ、ムービー、Webサイト等）を自分で作成する。（実施率 87%）
• Webマーケティングの効果の検証や、改善策の提案のためのレポートを作成する。（実施率 87%）

賃金・労働条件はどうなの？

厚生労働省の統計データによると、Webマーケティング（ネット広告・販売促進）の年収は736.8万円、平均年齢は43歳、月間労働時間は158時間です。

有効求人倍率は0.54で、求人賃金（月額）は26.4万円となっています。

未経験からWebマーケティング（ネット広告・販売促進）になるには？

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。

新卒で入職するには、大学や短大、専門学校等を卒業後、広告代理店やWebマーケティング会社、Webマーケティング部門のある企業に入社する経路が一般的です。広告代理店等に総合職として入社した場合は、Webマーケティング部門に配属されるか、異動によって担当します。

また、Webデザイナー等として経験を積んだ人が転職する場合もあります。

入職後は社内研修を経て働きながら仕事を覚えていくことになるが、一通り仕事を覚えて、上司や先輩の助言を得ながら自分で仕事を回していけるようになるには個人差はあるものの、1年程度は必要とされます。技術の変化の激しい仕事であり、ステップアップして行くには、社会のトレンドに強い関心をもって業務を行うかたわら、社内外の研修を受けて各種の資格を取るなどの研鑽も欠かせない。

キャリアアップの経路としては、Webマーケティングのスペシャリストとして育てるところもあれば、数年ごとのジョブローテーションでさまざまな職種の経験を積ませて、マネージャーとして育てていくところもあり、企業によってキャリアパスは異なります。

急拡大している分野だけに人材不足状態にあり、マーケティングやIT経験者を中心に中途採用も多く、新卒採用以外の入職の機会も多い。

この職業で活躍するには、情報リテラシー、市場調査や販売促進の手法等のマーケティングについての知識はもちろん、データを収集・分析し、それをビジネスの文脈で数値化する能力や分析能力、そしてそこからユーザーのニーズを読み取りアイデアにまとめる企画力、更には関係者が多岐にわたるので、コミュニケーション能力や交渉・調整能力も必要です。仕事のサイクルが短いため常にスピーディーな対応が求められます。