日本語教師とはどんな仕事？未経験から就くには？

日本語教師とはどんな仕事？

日本語学校の他、地域、職場などで外国人に日本語を教えます。日本語学習者は留学生、就労者など多岐にわたり、その学習目的も多様であるため、教え方や教材、教える場所や立場なども様々です。

一般的な日本語学校は、1クラス20人以下の少人数で、おおむね１年から２年かけて日本語の教育を行います。

日本語を「読む」「話す（やりとり）」「話す（発表）」「書く」「聞く」の言語活動ごとに捉え、それぞれの能力を高めます。具体的には、授業計画を作成し、スライドや配付資料等を使った教材を準備し、学生のレベルに応じた授業を行います。他にも、テストなどにより学生の日本語能力を評価したり、出席や成績等の管理業務を行ったり、学生自身の学習や進学に関する相談にも乗ります。また、日本の習慣やマナー、生活上のルールなどを含む日本文化、進学先や就職先の見つけ方や履歴書等の書き方を含む進路指導など、学習者に応じて様々なサポートをします。

日本語を学ぶ外国人それぞれが必要とする日本語能力が身につけられるように、日本語教育の質を確保・向上することを目的に、2024年4月に日本語教育機関認定制度が始まった。この制度では留学生、就労者、生活者それぞれの目的に応じた「留学」「就労」「生活」の3つの分野ごとに、教職員の体制、施設設備、教育課程等の基準を満たした日本語教育機関が文部科学大臣に認定されます。認定日本語教育機関の教員になるためには、国家資格「登録日本語教員」の取得が必要となります。例えば「留学」の日本語教育課程では、日本語だけではなく進学指導や、日本という外国で暮らす上での生活のアドバイスなども求められます。また、認定日本語教育機関では、企業等で働く外国人向けの授業や教材の提供、就労希望の留学生に向けた支援など、教員の業務の幅が広がっています。

認定日本語教育機関以外では、数か月だけ日本に滞在する人を対象とする日本語学校、地域で生活する人を対象とする地域日本語教室、外国人従業員を抱える企業・施設等でも日本語教育が行われています。オンラインによるプライベートレッスンで教える場合もあります。

国内の日本語学校以外にも、海外の大学や日本語学校、ＪＩＣＡ（独立行政法人国際協力機構）などの発展途上国の教育支援、ＪＦ（独立行政法人国際交流基金）による海外の日本語教育環境整備を目的とした海外派遣（日本語専門家等）があり、日本語教師の活躍の場は幅広い。

＜就業希望者へのメッセージ＞

教室は国境を越えた対話の場で、日本語教師は日本人のイメージ形成に重要な役割を果たします。学習者の心に残る信頼と尊敬の対象となる、とてもやりがいのある仕事です。（日本語教師養成講師）

よく使う道具、機材、情報技術等

文書作成ソフト（Word等）、オンライン会議ツール、パソコン、プレゼンテーションソフト（PowerPoint等) 、プロジェクター、電子ホワイトボード、AIツール（作文添削、翻訳）、LMS（学習教材提供、お知らせ機能）、クラウド（共同編集、資料共有）

実際にどんな作業をするの？

厚生労働省「job tag」のアンケートをもとに、実際にこの仕事をしている人が「やっている」と答えた作業を実施率の高い順に紹介します。

• 授業計画を作成し、教材を準備する。（実施率 97%）
• 学生のレベルに応じたクラスで授業をする。（実施率 97%）
• テストなどにより学生の日本語能力を評価する。（実施率 91%）
• 学生の学習や進学に関する相談にのる。（実施率 91%）
• 学生の出席や成績、その他の情報の管理をする。（実施率 88%）

賃金・労働条件はどうなの？

厚生労働省の統計データによると、日本語教師の年収は502.6万円、平均年齢は46歳、月間労働時間は163時間です。

有効求人倍率は1.45で、求人賃金（月額）は24.6万円となっています。

未経験から日本語教師になるには？

認定日本語教育機関に入職するには登録日本語教員の資格が必要となります。学歴や国籍は不問だが、国が実施する日本語教員試験（基礎試験と応用試験）に合格するとともに、国の登録を受けた機関で実施される実践研修（教育実習）を受けることで資格を取得できます。また、国の登録を受けた登録日本語教員養成機関の養成課程を修了した人は、日本語教員試験の基礎試験は免除となります。養成課程と実践研修は、同一の機関で一体的に実施される場合も多い。

なお、国内の日本語学校では「日本語を日本語で教える」指導のため、入職にあたり英語能力は特に必要とされない場合が多い。一方、海外の教育機関では、現地の言語を媒介語として用いる間接法が採用されることもあり、勤務先によっては外国語能力が求められる場合もあります。

「留学」の日本語教育課程を実施する認定日本語教育機関を例にキャリア形成をみると、初任教員から中堅教員は、スキルにあわせて各レベルのクラスや、大学試験対応のアカデミック・ライティング等、留学生のニーズに合った様々な授業を担当します。主任教員はクラスごとの学習内容、指導方法、計画などのカリキュラムを組むなどのマネージメント業務を担うことになります。これらの経験をもとに、日本語教師を養成する講師に進むこともあります。

入職後の自己研鑽として、企業や関連団体などが実施する研修などを通じて、指導技術や専門知識の向上に努めます。

外国人と交流することから、それぞれの国の社会、文化、経済事情に明るいことが望まれ、あわせて、日本の文化や慣習についての深い理解も欠かせない。毎日の授業が多様な人たちの異文化交流の場であり、教師自身も学び手となって異文化を受け入れる柔軟な姿勢や、外国人にとって初めて密に接する日本人になることが多いことから、日本人の“顔”として信頼される人物であることも求められます。日本語を教えることは、単なる言語指導ではなく、人と人との理解を深めることであり、また、その積み重ねが日本語教師としての成長や大きなやりがいにつながります。

関連する資格

• 登録日本語教員