エコノミスト

日々変化する経済状況について調査・研究を行い、分析結果やそれに基づく将来の予測、政策提言を行う。ここでは、主に経済関連分野のシンクタンク・研究所等で活動している者について記述する。

分析対象は経済動向に影響を与えるあらゆる事象であり、消費、貿易などの経済動向、国際情勢、技術開発、人口変化、政治、法律・税制などの制度、気象・災害などの自然要因など多岐にわたる。これらの情報を適切に集約し、現在の経済の姿や将来予測を組み立てていく。情報を適切に集約できる指標や分析手法を開発する場合もある。

多くの人が経済や金融市場の動向に関心を寄せるため、得られた知見や成果を論文や報告書にまとめたり、各種メディアなどを通じて公表する。

金融機関等に所属する場合は、金融機関の運用ビジネスに生かすため、経済動向、金融動向を調査研究することもある。また、調査研究成果を経済情報として企業等への提供も行う。

最近では、AI技術の発展に伴って、膨大な情報を効率よく分析できるようになっている。様々なコンピュータプログラムを駆使する必要があるため、エコノミストに求められる専門知識が高度化している。

よく使う道具、機材、情報技術等

コンピュータプログラム、文書作成ソフト（Word、一太郎等）、表計算ソフト（Excel、Googleスプレッドシート等）、プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、統計用ソフト（SAS、SPSS、STATA、R等）、パソコン

入職にあたって、特に資格は必要とされないが、通常は大学院で経済学関連分野を専攻している者が多い。出身学部としては経済学、経営学、商学等が多いが、理工系学部を卒業している者もいる。

エコノミストの多くは、経済関連分野のシンクタンク・研究所、官公庁や銀行・証券などの民間企業の研究員として働いている。

企業の調査部門、経済専門の新聞・雑誌記者などを経て、エコノミストになる場合もある。エコノミストとしての経験を積み、大学教員となったり、経済評論活動や政策提言を行う場合もある。

経済活動全体に影響しうる要因を的確に見い出し、大量の情報をまとめて総合的に因果関係を検討する分析力、研究能力が必要である。更に、一般社会への提言を行うために情報をわかりやすく発信するための説明力、表現力も求められる。