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人材紹介 / 母集団形成

人材紹介で推薦が来ないのはなぜ?紹介会社が動かない4つの理由と人事ができる対策

公開日:2026年11月11日 / 執筆:ClipMatch編集部
契約したのに、
推薦がまったく来ない。
止まっている理由がある。
この記事でわかること

「人材紹介会社と契約して求人を出したのに、推薦が来ない」
「最初の数件は来たけれど、その後ぱったり止まってしまった」

人材紹介を利用する人事担当者から、こうした声は少なくありません。成功報酬型の人材紹介は、推薦が来なければ費用もかからない一方で、採用計画がまったく進まないという別の問題を抱えることになります。

本記事では、人材紹介で推薦が来ない背景を紹介会社側の仕組みから整理し、人事担当者が取れる具体的な対策を紹介します。

人材紹介で推薦が来ないのは「珍しくない」

まず知っておきたいのは、推薦が来ない状態は決して珍しいことではない、ということです。紹介会社は多くの企業の求人を同時に扱っており、キャリアアドバイザーは限られた時間の中で、担当する求職者にどの求人を提案するかを判断しています。

つまり、契約して求人を登録した時点では、自社の求人は「数ある選択肢の1つ」として並んだにすぎません。推薦が来るかどうかは、アドバイザーが求職者に自社を提案したくなるかどうかにかかっています。

まずは「どこで止まっているか」を把握する

対策を考える前に、現状を整理しておくことが大切です。紹介会社ごとに、次のような点を振り返ってみてください。

推薦がそもそも来ていないのか、来ているが通過していないのか、通過後に辞退されているのかによって、打つべき手は変わります。「推薦が来ない」と感じたら、まず数字で状況を見える化することが、紹介会社と建設的に話し合うための出発点になります。

推薦が来ない4つの理由

理由1:紹介会社の中で優先度が低い

成功報酬型である以上、紹介会社にとっては「決まりやすい求人」から優先して候補者を提案するのが合理的です。知名度や年収水準、過去の採用実績などから「決まりやすい」と判断された求人に、推薦が集まりやすくなります。過去に推薦しても通過しなかった、選考が長引いたといった経験があると、優先度はさらに下がりがちです。

理由2:求人の魅力が伝わっていない

アドバイザーが求職者に提案するとき、手元にあるのは基本的に求人票の情報です。仕事内容や条件が抽象的だったり、他社との違いが見えなかったりすると、アドバイザー自身が「この会社の良さ」を説明できません。説明できない求人は、提案されにくくなります。

理由3:選考スピードが遅い

書類選考の結果が出るまで1週間以上かかる、面接日程の調整に時間がかかるといった状況が続くと、その間に候補者は他社の選考を進めてしまいます。アドバイザーから見ると「推薦しても決まりにくい企業」と映り、次の推薦をためらう理由になります。

理由4:情報共有・フィードバックが不足している

書類不通過の理由が「総合的に判断して」だけでは、アドバイザーは次にどんな人を推薦すればよいかわかりません。フィードバックが少ない企業ほど、推薦の精度が上がらず、やがて推薦自体が止まってしまうという悪循環に陥りやすくなります。

理由紹介会社から見える状態人事側でできること
優先度が低い決まりにくい求人選考実績・スピードで信頼を積む
求人の魅力提案の材料がない具体的な魅力・他社との違いを共有
選考スピード推薦しても他社に流れる回答期限を決めて守る
情報共有次に誰を推薦すべきかわからない不通過理由を具体的に返す

推薦を増やすために人事ができること

求人票と要件を見直す

必須要件が多すぎると、該当する求職者そのものが少なくなります。「入社時点で本当に必要なスキル」と「入社後に育てられるスキル」を分け、必須要件を絞り込むだけで、推薦の対象が広がることがあります。

アドバイザーが「語れる材料」を渡す

求人票に書ききれない情報こそ、アドバイザーにとっての提案材料になります。例えば次のような情報を共有しておくと、求職者への説明がしやすくなります。

選考スピードとフィードバックをルール化する

「書類選考は推薦から2営業日以内に回答する」「不通過の場合は理由を具体的に1〜2行で返す」など、社内でルールを決めておくと、紹介会社との信頼関係が築きやすくなります。推薦が来る企業は、選考の回答が早く、理由が明確という共通点があります。

選考スピードは人事だけでは上げられないことも多いため、面接官となる現場の責任者とあらかじめ面接可能な曜日・時間帯を決めておく、書類選考の判断基準を共有して人事だけで一次判断できるようにしておくなど、社内の段取りを整えておくことも効果的です。

定期的にコミュニケーションをとる

担当者と定期的に情報交換の場を持ち、採用状況や要件の変化を伝えることも大切です。担当者任せにせず、人事側から情報を取りにいく姿勢が、結果的に推薦の質と量の両方を高めます。

ポイント:料率を下げる交渉をすると、紹介会社の中での優先度が下がる可能性もあります。費用と推薦の量はトレードオフになりやすいことを踏まえて判断しましょう。

紹介会社に「選ばれる」のを待つだけにしない

ここまでの対策で推薦が増える可能性はありますが、それでも人材紹介は、紹介会社が自社を選んでくれるかどうかに左右されるという性質を持っています。特に知名度や条件面で目立ちにくい中小企業にとっては、努力だけでは埋めきれない差があるのも事実です(詳しくは中小企業が人材紹介で採用できない理由で解説しています)。

そこで考えたいのが、紹介会社のアドバイザーを経由するのではなく、求職者に直接、自社のことを知ってもらうという発想です。採用サイトやSNSで仕事内容や社員の様子を発信すれば、自社に興味を持った人と接点を持てます。中でもSNSでの短い企業紹介動画は、転職をまだ本格的に考えていない層にも届きやすく、職場の雰囲気を伝えるのに向いています。

また、こうした発信と組み合わせて、書類選考通過の時点で1名あたり定額の費用が発生するサービスを活用すれば、年収連動の高額な手数料に頼らずに母集団をつくることもできます。動画で会社に興味を持った人だけを紹介する ClipMatch も、そうした選択肢のひとつです。

まとめ

推薦が来ない状況は、自社の採用の進め方を見直すきっかけにもなります。紹介会社との関係を整えつつ、自社から発信する採用にも一歩踏み出してみてください。

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