パイロットとはどんな仕事？未経験から就くには？

パイロットとはどんな仕事？

乗客や貨物を運ぶ国内・国際路線の航空機を操縦したり、写真撮影、遊覧飛行、航空測量などを行う小型飛行機やヘリコプターを操縦します。

ここでは旅客機のパイロットについて記述します。

旅客機は、機長と副操縦士が協力して操縦を行います。機長は、飛行についての全責任を負い、他の乗務員の指揮監督も行います。機長を含むパイロットは、航空機の操縦のほか、地上の航空管制官との通信、飛行計器類の監視などを行います。副操縦士は、機長に不測の事態が生じた場合、直ちにその職務を引き継ぎます。

出発前に気象データなどを考慮にいれて、ディスパッチャー（運航管理者）とともに安全で経済的な飛行プランを立案し、飛行高度・飛行速度や燃料の量などを決定します。エンジンや操縦装置・計器の点検を行った後、離陸します。飛行中は飛行プランを守って運航し、地上の管制機関と交信したり、通信モニターや計器の監視をするなど、常に安全運航に気を配ります。また、病人やハイジャックなどの不測の事態にも冷静に対処します。着陸後は、所定の飛行日誌を記入し、到着地の整備担当者に航空機の状態を報告します。また後続の便のためにディスパッチャーへ航路の気象状態を伝達します。

よく使う道具、機材、情報技術等

航空機（旅客機）、飛行計器類、操縦装置

実際にどんな作業をするの？

厚生労働省「job tag」のアンケートをもとに、実際にこの仕事をしている人が「やっている」と答えた作業を実施率の高い順に紹介します。

• 空港などの設備や状態（NOTAM）を確認する。（実施率 96%）
• 乗務前に運行管理者と飛行コース・時間・燃料積載量などの飛行計画を作成し、提出する。（実施率 96%）
• 搭乗機の装置や計器を点検し、必要な調整をする。（実施率 96%）
• 管制塔と交信して離陸許可を受け、航空機を離陸させる。（実施率 96%）
• 地上の管制センターと交信し、現在位置や指定高度を確認する。（実施率 96%）

賃金・労働条件はどうなの？

厚生労働省の統計データによると、パイロットの年収は1631.8万円、平均年齢は39.7歳、月間労働時間は151時間です。

有効求人倍率はで、求人賃金（月額）は万円となっています。

未経験からパイロットになるには？

旅客機を運航するには定期運送用操縦士の資格が必要となります。通常、自家用操縦士の資格取得後、事業用操縦士、定期運送用操縦士の順に資格を取得していきます。旅客機のパイロットとして働くには、国土交通大臣による航空従事者技能証明を受けなければなりません。

資格取得のためには、航空会社に入社して養成訓練を受ける方法と航空大学校に入学する方法があります。航空会社では筆記試験や面接、パイロットとしての適性検査を経て採用されます。航空大学校の入学試験には学力検査、身体検査、心理検査、口述試験、操縦適性検査等があります。この他、一部の大学でも航空操縦学科が設けられています。一定期間海外に留学し、操縦免許を取得し、日本の操縦免許に書き換えるコースを受ける場合もあります。

航空会社に入社後しばらくは地上勤務などに就き、航空会社社員としての経験を積みます。所定の訓練を受けて、20代後半から副操縦士として飛行経験を積み、30代後半から40代前半にかけて機長に昇格するのが一般的です。

パイロットはどんな事態にも落ち着いて対応できるよう、情緒の安定と冷静な判断力が必要となります。管制機関との交信は英語で行われるため、英語力も必要になります。

関連する資格

• 定期運送用操縦士
• 事業用操縦士（飛行機）
• 自家用操縦士（飛行機）