IT（情報技術）を含むデジタルの技術によって社会やビジネスの変革を目指す。
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LINEで無料相談するDXプロデューサーとはどんな仕事？
IT（情報技術）を含むデジタルの技術によって社会やビジネスの変革を目指します。最近、DX（デジタルトランスフォーメーション：Digital Transformation）という言葉をよく耳にします。これは、デジタルによって社会やビジネスを変革するという意味であるが、DXプロデューサーはこの変革を担う人材と言えます。
デジタルによる変革は、ITをフル活用したスタートアップから始まったが、現在では大手IT企業やメーカー、サービス業、流通業などにも広がっており、作業効率の飛躍的な向上を実現させたり、これまでできなかったことができるようになるなど、革新的な新たな事業を生み出しています。
ＤＸプロデューサーの具体的な仕事内容は、事業形態や分野によってかなり異なるが、一般的な例を基本的な業務の流れでみると次のようになります。
まず、顧客からの相談を受けて、問題の所在を顧客とともに洗い出します。社内に持ち帰り、社内外に蓄積された知見とともにチーム内で問題を検討します。チームで考えた問題の整理を顧客に提示し、議論を深め、更に問題をチームで検討する、という作業を繰り返します。この場合、わずかに視点を変えるだけで、大きな変化を生み出すこともあります。問題の解決方法に目処が立ったところで、システム等の開発チームと協力してソリューションとしてまとめます。このソリューションを顧客に提示する、という流れになります。
この他、複数の顧客から同様の相談がある場合も多く、共通の問題をチームで検討し、特定の顧客や業種にとどまらない一般的なソリューションとして提供したり、そこから新たなイノベーションを生み出したりしていくという場合もあります。
顧客からの相談がなければ動かないのではなく、普段からこれまでの蓄積をベースに様々な発想でイノベーションにつなげたり、経営トップや各分野の専門家など様々な人々と情報や発想、意見の交換をすることも重要です。こうして専門分野の知識や社会が抱える問題について、認識を絶えずアップデートし続けます。その一方で、自然や芸術など直接関係ないことにも興味を持つことが、イノベーションを生む発想につながることもあります。
よく使う道具、機材、情報技術等
生成ＡＩ（コード作成等）、ＳＮＳ（一般社会、生活者のリアルを経験するため）、文書作成ソフト（Word等）、表計算ソフト（Excel、GoogleGoogleスプレッドシート等）、プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、パソコン
実際にどんな作業をするの？
厚生労働省「job tag」のアンケートをもとに、実際にこの仕事をしている人が「やっている」と答えた作業を実施率の高い順に紹介します。
- 洗い出された問題点の改善策をチームで検討する。（実施率 97%）
- システム開発などのチームと協力してソリューションとしてまとめる。（実施率 97%）
- 社内や外部の関係者との情報交換を積極的に行う。（実施率 97%）
- 社内外の専門家ら多彩な人々と情報や発想、意見の交換をする。（実施率 94%）
- チームで問題点を検討する。（実施率 91%）
賃金・労働条件はどうなの？
厚生労働省の統計データによると、DXプロデューサーの年収は889万円、平均年齢は38.3歳、月間労働時間は173時間です。
有効求人倍率は0.89で、求人賃金（月額）は35.4万円となっています。
未経験からDXプロデューサーになるには？
この仕事をするには、特に学歴や資格は必要とされない。理系か文系は問われないが、デジタルについての深い理解とそれをどのように変革に繋げるか考えながら、経験と実績を重ねていきます。企業に所属する場合は開発部門や技術部門が多い。
大手IT事業会社 の中にDXプロデューサーを制度として設け、若手のSEやソフトウェア開発者を職種転換させ、新事業の創出、新たなサービスの開発などを担当させるところもあります。また、デジタルによって中小企業も相互につながることが可能になっており、そこにイノベーションが生まれることも多い。
スタートアップとして新たに事業展開していくか、大企業の場合は社内ベンチャーのような形となります。学生起業家を取り込む会社もあります。学生でコンペティションに参加したり、会社でインターンシップを経験し、それがきっかけで会社からスタートアップ支援を受けることもあります。
その後のキャリアパスとしては、起業して経営者になったり、所属する会社で昇進していくケースもあります。自らの技術や業界の知識を深め、その分野の専門家になっていくという場合もあります。
エンジニア同士として話が通じる技術的素養やエンジニアとしての発想を持つこと、また、社会の様々な人とのつながりを築くことが必要です。ビジネスでのアイデアや発想を理解し、技術的な裏打ちのある方法を考え、周囲が理解できる形で提示できる構想力やコミュニケーション能力が求められます。ビジネスとしての可能性を探るとともに、社会にどう貢献できるか、どう役立つかといった幅広い視野をもった発想が必要です。社会の健全な変革を目指すといった倫理観も重要です。
常に社会の動きを知り、デジタル技術、ITスキルを高め、関係者と情報交換するなど、最新の幅広い知識を持つことが必要です。具体的には、社内外の勉強会や学会に参加したり、エンジニアに限らず様々な人と交流し、情報収集、情報提供、情報交換するとともに、グローバルに人とのつながりを広げていくことが重要です。
