通訳ガイド

観光通訳案内人通訳案内士通訳案内人

来日した外国人に付き添い、外国語を用いて、旅行に関する案内をする。

就業者数
15,860
賃金(年収)
402.7万円
年齢
43.4
労働時間
163h/月
求人賃金(月額)
20.8万円
有効求人倍率
0.4
WHAT

どんな仕事?

来日した外国人に付き添い、外国語を用いて、旅行に関する案内をする。以下ではこの仕事を通訳案内という。

通訳ガイド(ここでは、資格の有無を問わず、通訳案内を行う者のことを表す。)は、空港での出迎えから始まり、旅行者に滞在期間中付き添う「添乗員」としての役割もある。また企業視察、研修など観光以外の目的で、外国人が来日するケースもあり、関係官庁や工場などの訪問では、専門用語も含めて通訳する。

「通訳」と「案内」を兼ねるため、外国語が堪能で、広く豊富な知識をもつことが求められる。また、相手が何を欲しているか、相手の心の内を思いやることが重要で、相手の立場になって正確に日本の情報を伝える必要がある。外国人旅行者にとって、接した通訳ガイドが日本の印象につながるため、通訳ガイドはこれを意識して外国人旅行者と接する必要がある。

TASK

タスク(仕事に含まれるこまかな作業)

この仕事をしている人が「実際に行っている」と答えた割合(実施率)順。重要度は5点満点中の平均評価。

PROFILE

しごと能力プロフィール

興味・仕事価値観・スキル・知識・仕事の性質・アビリティの6領域で仕事の特徴を表す、job tag独自の数値プロフィール。

興味(RIASEC 6タイプ)

スキル ― 上位項目

39項目中
外国語を聞く
説明力
外国語で話す
外国語を読む
傾聴力
外国語で書く

知識 ― 上位項目

33項目中
外国語の語彙・文法
顧客サービス・対人サービス
歴史学・考古学
日本語の語彙・文法
哲学・宗教学
芸術

仕事の性質 ― 上位項目

39項目中
電子メール
他者とのかかわり
厳密さ、正確さ
歩行、走行
外部の顧客等との接触
電話での会話

アビリティ ― 上位項目

0項目中
HOW TO

就くには

この仕事に就くにあたって学歴は問われない。資格については、以前は、有償で通訳ガイドを行う場合は「通訳案内士」又は「地域限定通訳案内士・地域特例通訳案内士(現在の「地域通訳案内士」)」の資格が必要であったが、関連法の改正により2018年1月より資格持たなくても通訳案内が行えるようになった。ただし、「全国通訳案内士」や「地域通訳案内士」又はこれに類似する名称は資格がなければ使用することはできない。

関連資格の「全国通訳案内士」は、「全国通訳案内士試験」に合格後、都道府県知事に登録を受ける必要がある。「地域通訳案内士」は、各自治体が作成し、観光庁が同意した計画に基づき実施した研修の受講等により登録をすることができる。こうした資格を取得している場合には語学力やガイドスキルなど一定の証明になる。

通訳ガイドは、通訳案内士関係団体、旅行業者、通訳ガイド派遣会社等に登録し、通訳ガイドを希望する外国人旅行者や団体を紹介してもらう場合が多い。育児等との両立を図りながら仕事をする主婦、セカンドキャリアをめざす高齢者や転職を希望して資格を取得するケースもある。

学歴(この仕事に就いている人の最終学歴の内訳)

大卒
77.6%
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む)
17.9%
専門学校卒
7.5%
博士課程卒
6.0%
わからない
6.0%
高卒
4.5%
短大卒
4.5%
高専卒
3.0%
高卒未満
1.5%
特に必要ない
14.9%
わからない
14.9%
6ヶ月超~1年以下
13.4%
10年超
11.9%
1年超~2年以下
10.4%
2年超~3年以下
10.4%
1ヶ月超~6ヶ月以下
9.0%
3年超~5年以下
7.5%
1ヶ月以下
4.5%
5年超~10年以下
3.0%
特に必要ない
23.9%
1年超~2年以下
13.4%
わからない
13.4%
10年超
10.4%
2年超~3年以下
9.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下
7.5%
6ヶ月超~1年以下
7.5%
3年超~5年以下
7.5%
5年超~10年以下
4.5%
1ヶ月以下
3.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下
22.4%
1年超~2年以下
16.4%
6ヶ月超~1年以下
13.4%
必要でない(未経験でも即戦力となる)
11.9%
3年超~5年以下
11.9%
5年超~10年以下
6.0%
1ヶ月以下
4.5%
2年超~3年以下
4.5%
10年超
4.5%
わからない
4.5%

関連資格

全国通訳案内士地域通訳案内士

関連団体

FORM

一般的な就業形態

自営、フリーランス
73.9%
パートタイマー
13.0%
正規の職員、従業員
8.7%
派遣社員
8.7%
契約社員、期間従業員
8.7%
経営層(役員等)
4.3%

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