保温工事

建物断熱工ダクト断熱工熱絶縁工保温工(熱絶縁工事)
学歴不問未経験歓迎正社員が中心

建築物の冷暖房装置のダクトや給排水装置の配管などに断熱材をとりつける。

就業者数
647,530
賃金(年収)
466.9万円
年齢
41.6
労働時間
168h/月
求人賃金(月額)
27.6万円
有効求人倍率
8.19
WHAT

どんな仕事?

オフィスビルやマンションの冷暖房換気設備、給排水衛生設備、ビル群にエネルギーを供給する地域冷暖房の配管網、工場や発電所における高温の蒸気装置、低温の天然ガスや石油液化ガスの配管、半導体工場のクリーンルームに清浄な空気を送るダクトなどには、必ず保温・保冷工事が施される。この工事を行うのが仕事である。

施工分野は、大別すると建築設備の保温・保冷工事とプラント設備の保温・保冷工事に分けることができる。保温・保冷工事は、熱の損失を防ぐ省エネルギー対策として重要な意味をもっている。保温・保冷工事には、人造鉱物繊維保温材、無機多孔質保温材、発泡プラスチック保温材の3種類の保温材が使用され、板状の保温板、フレキシブルなフェルト、保温帯、ブランケット、パイプの外径に合わせた保温筒として用いられる。

工事対象物の温度(高温・低温)、形状(装置、タンク、パイプ)、目的(耐火・保温・火傷防止・保冷・防露)に合わせて保温材をのこぎり、パン切りナイフ、カッターナイフ、電気こてなどで所定の厚さに裁断加工し、鋲(びょう)、ボルト・ナット、針金、金属性バンド、金網などの補助材を使って取り付ける。保冷・防露工事では、周囲に空気が流れ込んで結露しないように、保温材の外側をフィルムやシート、防水紙などで覆う。

居住部分の人目につく箇所の仕上げには、美観が要求されるため、綿布のテープなどをらせん状に巻いたり、カラー鉄板などの金属板を使って仕上げる。

よく使う道具、機材、情報技術等

蒸気装置、ダクト、鋲(びょう)、ボルト、ナット、針金、金属性バンド、金網、フィルム、シート、防水紙、テープ、カラー鉄板、金属板、工具(かなづち、のこぎり等の手動工具、ドリル等の電動工具)、作業中の保護具(ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等)

TASK

タスク(仕事に含まれるこまかな作業)

この仕事をしている人が「実際に行っている」と答えた割合(実施率)順。重要度は5点満点中の平均評価。

PROFILE

しごと能力プロフィール

興味・仕事価値観・スキル・知識・仕事の性質・アビリティの6領域で仕事の特徴を表す、job tag独自の数値プロフィール。

興味(RIASEC 6タイプ)

スキル ― 上位項目

39項目中
傾聴力
指導
説明力
文章力
他者との調整
道具、機器、設備の選択

知識 ― 上位項目

33項目中
建築・建設
事務処理
機械
数学
日本語の語彙・文法
生産・加工

仕事の性質 ― 上位項目

39項目中
他者とのかかわり
電話での会話
空調のきいていない屋内作業
屋外作業
一般的な保護・安全装備の着用
対面での議論

アビリティ ― 上位項目

0項目中
HOW TO

就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。入職後、見習の経験等によって技能を習得する。

関連する資格として、厚生労働省の定める技能検定の「熱絶縁施工技能士」がある。大規模な工事現場では、技能士の常駐を義務付けられていることが多く、職長には技能士の資格が必須の条件となっている。

保温・保冷工事の基礎となる伝熱の基礎、機工具の取り扱い、設備図面の読み方などの知識が必要となる。

足場や作業車の上で作業を行うことが多いため、一定の体力が必要である。作業は、ほとんどがハサミ、ナイフ、のこぎりなど手工具を使用する手作業であるため、手先が器用であることも重要となる。

学歴(この仕事に就いている人の最終学歴の内訳)

高卒
40.0%
専門学校卒
20.0%
大卒
20.0%
わからない
20.0%
高卒未満
15.0%
短大卒
10.0%
特に必要ない
65.0%
わからない
15.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下
10.0%
1ヶ月以下
5.0%
3年超~5年以下
5.0%
特に必要ない
60.0%
わからない
20.0%
1ヶ月以下
10.0%
2年超~3年以下
5.0%
10年超
5.0%
2年超~3年以下
25.0%
3年超~5年以下
15.0%
5年超~10年以下
15.0%
わからない
15.0%
1年超~2年以下
10.0%
1ヶ月以下
5.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下
5.0%
6ヶ月超~1年以下
5.0%
10年超
5.0%

関連資格

1級熱絶縁施工技能士2級熱絶縁施工技能士

関連団体

FORM

一般的な就業形態

正規の職員、従業員
65.0%
自営、フリーランス
20.0%
パートタイマー
15.0%
派遣社員
5.0%
契約社員、期間従業員
5.0%
経営層(役員等)
5.0%

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